メンタル不調からの復職を成功させるために人事が押さえるべき流れ

2026年3月6日 2026年3月6日石川達郎

石川達郎

職場復帰支援の流れと要点 ― 再発を防ぐために ―

近年、メンタルヘルス不調による長期休業者は増加傾向にあります。

労働安全衛生調査によれば、1か月以上の休業者が発生した事業所の割合は増加しており、会社規模によっては「年間1名以上は休業者がいる」状況も珍しくありません。

こうした背景から、企業にとって職場復帰支援は重要な人事課題となっています。

※職場復帰支援とは、傷病により長期休業した労働者が、安全かつ円滑に業務へ復帰できるように会社が行う一連の支援活動を指します。

職場復帰支援は「5つのステップ」で進める

厚生労働省の手引きでも示されている通り、職場復帰支援は下記のステップで段階的に進めていきます。

① 休業開始と休業中のケア

主治医の診断書に基づき休業が開始されます。診断書には「休業の必要性」と「療養期間の見込み」が明記されていることが望ましく、業務内容や勤務形態を主治医に伝えることが重要です。

② 主治医による復職可能の判断

本人の復職意思と病状の回復を前提に、主治医が復職可能と判断します。診断書には「復職可能日」「就業制限の内容」「配慮事項」が具体的に記載されていることが、企業側の判断を円滑にします。

③ 会社による復職可否の総合判断

主治医の診断だけでなく、職場環境や業務内容を踏まえ、会社が最終的に復職の可否を判断します。

④ 職場復帰支援プランの作成

いきなり元の業務へ戻すのではなく、短時間勤務や軽作業から段階的に復帰するプランを作成します。

⑤ 復職後のフォローアップ

復職後は再発リスクが高いため、産業医面談や上長による観察を通じ、概ね6か月程度のフォローが望ましいとされています。

「情報共有」と「段階的復帰」が成功の鍵

職場復帰支援がうまくいかない原因の多くは、情報不足と配慮不足にあります。

主治医は職場の実態を十分に把握していない場合があります。勤務体制、夜勤の有無、業務負荷などを具体的に伝えることで、より実態に即した意見書が作成されます。

また、復職直後は心身ともに完全回復しているとは限りません。短時間勤務、残業禁止、業務負荷の軽減などを段階的に解除していくことが再発防止に有効です。

人事担当者が押さえるべきポイント

診断書の内容を具体的に確認する
休職制度（期間・給与・社会保険）を明確に説明する
復職支援プランを文書化し関係者で共有する
フォローアップ体制を最低6か月は維持する

職場復帰は「ゴール」ではなく「再スタート」です。再休職を防ぐためには、産業医、主治医、人事、上長が連携し、継続的に支援する姿勢が不可欠です。

まとめ

メンタル不調による休職は、誰にでも起こり得る問題です。
重要なのは、復帰を急がせることではなく、「安全に、持続可能な形で復職できる環境を整えること」です。

職場復帰支援の5ステップを理解し、段階的復帰と継続的フォローを徹底することが、再発防止と組織の安定につながります。

人事部は、その調整役として極めて重要な役割を担っています。制度を整えるだけでなく、実際に機能させる運用力が求められます。

参考資料

厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」

投稿者プロフィール

石川達郎: しながわ産業医オフィス代表産業医
産業医としてこれまでに延べ3,000名以上の従業員の健康管理に携わる。
＜保有資格＞
泌尿器科学会認定専門医・指導医
テストステロン治療認定医